セミナー情報
オンライン
個別相談
個別相談
これからの資産運用を
あなたと共に
ひろぎんライフパートナーズは
提携しているネット証券での資産運用に
ついて無料で相談できます
Problem 誰もが抱える
お金の悩み、
専門家に相談して
みませんか？
-
ネット証券の
相談がしたい -
自分に合った
金融制度を知りたい- NISA
- 生命保険料控除
-
自分に合った
金融商品を選びたい- 投資信託
- 債券
- 保険
Solution 資産運用の疑問や
不安など
お気軽に
ご相談ください
ネット証券の相談がしたい
ネット証券の提携窓口として、お客さまの資産運用をサポートします。ネット証券の活用方法やどんな投資をすれば良いかなど、安心してお取引ができるように、わかりやすく説明します。
NISAの活用方法を知りたい
NISAなど税金が優遇される制度を活用すると、資産運用がより有利になります。これらの制度をどう使えば良いか、お客さまの収入や生活スタイルに合わせて適したプランをご提案します。
自分に合った金融商品を選びたい
お客さまの将来の計画に応じて、投資信託、債券、保険など、さまざまな金融商品の中から、お客さま一人ひとりに適した金融商品を選ぶお手伝いをします。
また、長期的に資産運用をサポートいたします。
オンライン個別相談にはベルフェイス株式会社が提供する「bellFace」を使用します。
インターネットに接続可能なスマートフォン・パソコン・タブレットをご準備のうえ、接続ナンバーを発行ボタンを押下してください。
Company ひろぎんライフパートナーズについて
金融商品仲介業務に係るご留意点
金融商品仲介業務で取扱う有価証券のリスク
- 金融商品仲介業務で取扱う有価証券は、値動きのある商品であり、市場環境の変化や、発行体の財務状況の変化等により、有価証券の価格が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建て資産に投資する場合、為替変動による損失を被ることがあります。
従って、ご投資家のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、商品により、損失を被り、元本を割り込むことがあります。
※詳しくは、各商品の契約締結前交付書面や投資信託説明書(交付目論見書)をご覧下さい。
金融商品仲介業務で取扱う有価証券に係る諸費用
- 当社でのお取扱時には以下の費用がかかります。
- 株式･･･所定の売買手数料
- 投資信託･･･信託報酬等、諸費用
- 外貨建て資産の売買、償還等にあたり、円貨と外貨を交換する際には、所定の為替手数料がかかります。
- 株式、債券等の有価証券をお預かりする際、口座管理料がかかる場合があります。
※諸費用は各委託金融商品取引業者や商品により異なりますので、詳しくは契約締結前交付書面や投資信託説明書(交付目論見書)をご覧下さい。
その他の重要事項
- 当社は委託金融商品取引業者の委託を受けて、お客さまのお取引口座の開設の受付、有価証券の売買の媒介、有価証券の募集または売出しのお取り扱いをおこないます。
- お客さまの取引口座は、委託金融商品取引業者に開設され、口座開設後の有価証券の売買等のお取り引きについてもお客さまと委託金融商品取引業者のお取り引きになります。
- 当社の金融商品仲介業務では、委託金融商品取引業者の本・支店や、他の金融機関でお取引きされる場合とお取引き条件が異なることがあります。また、お取り扱いしていない商品やサービスがあります。
- 金融商品仲介業務で取扱う有価証券は、預金保険制度の対象ではありません。
※お客さまが暴力団員、暴力団関係者、および総会屋等の反社会的勢力に該当すると認められる場合は、申込を受付することはできません。
※お取引にあたっては、総合的な判断に基づき、申込を受付できない場合がございます。あらかじめご了承ください。
金融商品仲介業の名称等の明示事項（金融商品取引法第66条の11）
- 商号等：ひろぎんライフパートナーズ株式会社
金融商品仲介業者 登録番号：中国財務局長(金仲)第104号
当社は所属金融商品取引業者等の代理権を有しておりません。
当社は、いかなる名目によるかを問わず、その行う金融商品仲介業に関して、お客さまから金銭若しくは有価証券の預託を受けることはありません。
【所属金融商品取引業者等】
- 商号等：楽天証券株式会社
金融商品取引業者 登録番号：関東財務局長(金商)第195号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会 - 所属金融商品取引業者等が二以上ある場合、お客さまが行おうとする取引につき、お客さまが支払う金額または手数料等が所属金融商品取引業者等により異なる場合は、商品や取引をご案内する際にお知らせいたします。
所属金融商品取引業者等が二以上ある場合は、お客さまの取引の相手方となる所属金融商品取引業者等の商号または名称を商品や取引をご案内する際にお知らせいたします。
ご購入の際は、契約締結前交付書面もしくは投資信託説明書(交付目論見書)の内容をよくお読みください。